今回も投資について書き綴ります。
13日の米株式相場において
ダウ工業株30種平均は急落し、
前日比769ドル（1.8%）安の4万2197ドルで
取引を終えています。
イランが報復としてイスラエルに
ミサイルを発射したことがニュースとなり、
急落しました。
イスラエルがイランの核施設などを攻撃した
模様で、中東情勢が緊迫し始めました。
防衛系、原油高による石油供給会社の
株価が上昇しています。
地政学リスク発生により、
リスクオフの傾向で、安全資産と
捉えられている金が上昇しています。
中東情勢が今後、落ち着きを取り戻せるのか
警戒心を持って、注目していきたいと
思います。
トランプ関税については、
日本は6度目の閣僚協議を実施しています。
そろそろ、合意に向けての
着地点が見えてもよさそうです。
今後の経過を確認していきましょう。
トランプ政権の関税政策による政治リスクに加えて。
中東情勢の緊迫化による地政学リスク発生で
今後も株式相場としても慎重な動向にならざるを
得ない状況となっています。
逆に言えば、これらの大きなリスクが一旦、落ち着きを
見せれば、業績相場に転換し、個別銘柄によっては
大きく株価が上昇する展開になってもおかしくありません。
現在の投資ポジションをチェックし、場合によっては
一旦リスク回避しつつ、
継続的に政治、地政学、経済動向に注視しながら、
個別企業へウォッチしていきましょう。
この嵐の時に、資産運用の船が転覆しないように戦略を練っていきましょう。
また、皆様の健康を祈って、今回の記事を締めたいと思います。
（＊本内容は、特定の銘柄、取引を推奨するものではありません。取引に当たっては、ご自身のご判断でお願いします。売買で被られた損失に対し、著者は何らの責任も持ちません）
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