
今回も投資について書き綴ります。
2月28日の米株式市場においては、
ダウ工業株30種平均は3日ぶりに反発し、
前日比601ドル41セント高の
4万3840ドル91セントで取引を終えています。
トランプ大統領とゼレンスキー大統領の
外交交渉決裂のニュースが飛び込んできて、
ロシア、ウクライナ情勢から目が離せなくなっています。
どのような形で終結を迎えるのか、
注目していきたいと思います。
好調をいったん取り戻した、
米国株式市場ですが、
日本の週末の株式市場においては、
日経平均株価は、
37155円 前日比 マイナス1100円で
取引を終えています。
またまた、40000円台が遠のいてきました。
前述の地政学リスクに加えて、
関税の影響が拭えないため、この影響を回避する
動きが働いたようです。
一時的な影響に惑わされず、
腰を据えて、市場に向き合いたいと思います。
この米国の株価反発を反映してか、
日経平均先物は、上昇しています。
次週の相場も注目していきましょう。
日経の記事によると、
世界企業の、
2024年10〜12月期の純利益は前年同期比21%増を
記録しているようです。
新しいテクノロジーを中心に企業業績が伸びているようです。
インフレ傾向で利益を出しやすい環境になっている点も
見逃せません。
インフレに負けないように企業業績を上げ、
その結果、株価に価値が反映されることを
期待したいと思います。
日本企業も長らくの間、デフレに苦しんできましたので
この世界的なインフレ傾向にのって、
うまくデフレ脱却できると新しい展望が見えてきます。
金利を段階的に正常化して、
オペレーションの自由度が上がり、
うまく国債金利もコントロールしながら
デフレ時代の長くたまった膿を何とか排除して、
日本においても新時代の経済を迎えて欲しいと
思います。
この嵐の時に、資産運用の船が転覆しないように戦略を練っていきましょう。
また、皆様の健康を祈って、今回の記事を締めたいと思います。
(*本内容は、特定の銘柄、取引を推奨するものではありません。取引に当たっては、ご自身のご判断でお願いします。売買で被られた損失に対し、著者は何らの責任も持ちません)
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